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アイテム
離職行動とその後の就業に関する実証研究
http://hdl.handle.net/10291/15658
http://hdl.handle.net/10291/156587e038d08-d693-4e64-ada6-a71df62c61f1
名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
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Restricted Access
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Item type | 紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1) | |||||||
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公開日 | 2013-05-25 | |||||||
タイトル | ||||||||
タイトル | 離職行動とその後の就業に関する実証研究 | |||||||
言語 | ja | |||||||
言語 | ||||||||
言語 | jpn | |||||||
資源タイプ | ||||||||
資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||||
資源タイプ | departmental bulletin paper | |||||||
著者 |
永野, 仁
× 永野, 仁
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抄録 | ||||||||
内容記述タイプ | Abstract | |||||||
内容記述 | 企業からの離職は様々な理由によって発生する。本研究は、そのような人々の離職行動や離職後の就業状態を、標本数が極めて多い政府統計の個票データの再集計により明らかにし、必要な対策を考察しようとするものである。ところで離職には様々なパターンがあるが、近年、非正社員の増加に伴い、正社員と非正社員、それぞれの中での移動や両者間の移動に対する関心が高まっている。この点に着目し今年度は、総務省「就業構造基本調査(2002年)」の秘匿処理済個票データを再集計した結果を整理し、「転職した正社員と非正社員の前職と現職」という論稿を作成し公表した(『政経論叢(明治大学)』、第78巻5・6号、なおこの論稿には、本研究の成果の一部であることを明記してある)。 | |||||||
書誌情報 |
明治大学社会科学研究所年報 巻 50, p. 37-38, 発行日 2011-03-31 |
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ISSN | ||||||||
収録物識別子タイプ | ISSN | |||||||
収録物識別子 | 0465-6091 | |||||||
書誌レコードID | ||||||||
収録物識別子タイプ | NCID | |||||||
収録物識別子 | AN00238826 | |||||||
著者版フラグ | ||||||||
出版タイプ | VoR | |||||||
出版タイプResource | http://purl.org/coar/version/c_970fb48d4fbd8a85 | |||||||
出版者 | ||||||||
出版者 | 明治大学社会科学研究所 | |||||||
言語 | ja | |||||||
資源タイプ | ||||||||
内容記述タイプ | Other | |||||||
内容記述 | Article | |||||||
OPACbibid | ||||||||
URL | https://opac2018.lib.meiji.ac.jp/webopac/ufirdi.do?ufi_target=ctlsrh&listcnt=5&maxcnt=100&bibid=SB00006009 |